『未来展望セミナー2023』開催のご案内

  • 『未来展望セミナー2023』開催のご案内

大阪成蹊学園は、持続可能な開発目標(SDGs)の達成に向け積極的に取り組んでいます。

メッセージ

あらゆる分野においてグローバル化・デジタル化が進展し、ヒト・モノ・カネ・情報が国境を越える時代。少子高齢化やエネルギー問題などの長年に亘り解決が求められている課題から、感染症の流行や国際紛争といった予期せぬ困難に至るまで、私たちは地球規模で拡大する様々な問題に日々直面しながら生きています。激動する国際社会を生き抜くためには、世界の潮流を正しく見極めるための知識を学び、新しい社会を構築する知恵を身につけることが不可欠です。
4年目を迎える「未来展望セミナー2023」では、今回も各界を代表する著名な講師陣をお招きし、日本や世界を取り巻く重要な課題への理解を深めるセミナーを開講します。
企業の将来を担う方、地方行政に携わる方、若者の教育に携わる方、そして日本の未来を牽引する全ての方のご参加をお待ちしています。
 

学校法人 大阪成蹊学園 理事長・総長 石井 茂

本セミナーの特徴

  • 1

    第一線で活躍する
    各界著名人による講義

  • 2

    個人・組織
    成長を実現するうえで
    知っておくべき
    知識・情報を得られる

  • 3

    選べる受講方法
    アクセス良好な会場(大阪)
    オンラインなら全国から受講可能

  • 4

    質疑応答
    丁寧時間も豊富

受講者の声(2022年度アンケートより)※一部抜粋

第1回(消費者行動)広告代理店/営業企画ご担当 男性

  • 日々刻々と変化する社会情勢における膨大な情報について短い時間で大変分かりやすく講義いただき、現在の日本社会の現状、課題等を頭の中で整理できました。

第3回(グローバルヘルス)保険会社/人事ご担当 女性

  • 人事労務領域を担当している身として大変勉強になる講演でした。ひとりひとりが大切にされる社会や、多様性を受け入れられる仕組み等、会社の運用においても持続可能なものとなっているかという視点で検討していきたいと思います。また、グローバルな流れも汲み取りながら、より良い会社の運用に繋げていきたいと思います。

第4回(米中関係)地方銀行/営業ご担当 男性

  • 中国の政治経済と世界情勢にもたらす影響について、わかりやすく説明いただいた。特にインドを例にとった他国の外交姿勢の説明が印象的で、改めて今の日本の立ち位置や対外施策について考えるきっかけとなった。また地方銀行員として働く自身としては、米中関係の動向ひとつで株価や為替にも影響が及んでくることから、今後より一層情勢を注視しつつ自らの仕事にも活かせていけたらと思う。

講師紹介

第1回 2023/5/19(金)  

人工知能技術が引き起こす社会変革―人間と人工知能のかかわり方―

人工知能は、現在、我々の日常生活の様々な側面に浸透し、社会を大きく変革しつつある。人間とは異質な知性体の出現という漠然とした不安感が広がった時代が終わって、その技術がもたらす恩恵も感じられるようになった。その一方で、漠然とした不安とは違ったより具体的な課題も明らかになっている。本講演では、人工知能研究の最近の状況を概観し、その課題を議論する。

辻井 潤一

国立研究開発法人産業技術総合研究所 人工知能研究センター
産総研フェロー 兼 研究センター長

情報科学者。1973年京都大学大学院修了。工学博士。京都大学助教授、1988年マンチェスター大学教授、1995年東京大学大学院教授、2011年マイクロソフト研究所アジア(北京)首席研究員等を経て現職。マンチェスター大学教授兼任。計算言語学会(ACL)、国際機械翻訳協会(IAMT)、アジア言語処理学会連(AFNLP)、言語処理学会などの会長を歴任、2015年より国際計算言語学委員会(ICCL)会長。紫綬褒章、情報処理学会功績賞、船井業績賞、大川賞、AMT(国際機械翻訳協会)栄誉賞、ACL Lifetime Achievement Award、2022年、瑞宝中綬章受勲等、受賞多数。

第2回 2023/6/30(金) 

企業文化を大切にする経営への挑戦

約20年間の中国勤務では、会社の看板が通用しない環境でゼロからの事業立ち上げを経験。歴史観や仕事への価値観が日本とは異なる現地従業員と一緒に仕事に取り組み、「最も成功した外資」と評されるまでに成長させていただいた。強い組織とは、企業として大事にする価値感が浸透して文化を創り出し、その中で従業員1人1人が目標達成に向けて自律的に前進するものだと思う。中国・日本での企業現場での奮闘の経験からお話ししたい。

三枝 富博

株式会社イトーヨーカ堂 取締役会長

1976年イトーヨーカ堂入社。1996年に中国事業の立ち上げに参画、2006年成都イトーヨーカ堂総経理、2012年中国総代表。2008年に中国改革開放30周年を記念した「流通分野の改革開放に貢献した功労者30人」に唯一の外国人として選出。2021年には経済発展への寄与や人材育成が評価され「中国政府友誼賞」を受賞。2017年代表取締役社長に就任、2022年3月より現職。同5月より日本チェーンストア協会会長に就任。

第3回 2023/7/21(金) 

先祖返りした国際情勢―ロシア・ウクライナ関係と日本の対応―

プーチン大統領が始めたロシア・ウクライナ戦争により、第2次世界大戦後長年保たれた国際的秩序がくつがえった。今日の国際情勢は、大国が小国をカで支配する伝統的な地政学の時代に先祖返りしたと言える。本講演では、ロシア・ウクライナ戦争の歴史的背景と、近年の国際社会の対ロシア対応の問題点、さらに日露関係を含めた今後の世界情勢を展望する。

袴田 茂樹

青山学院大学・新潟県立大学 名誉教授

専門:現代ロシア論、国際政治学
東京大学文学部哲学科卒、モスクワ大学大学院修了、東京大学国際関係論博士課程満期退学、米プリンストン大学客員研究員、芦屋大学教授、東京大学大学院客員教授、青山学院大学国際政治経済学部長、新潟県立大学教授、ロシア東欧学会元代表理事、サントリー学芸賞元選考委員。

第4回 2023/9/15(金) 

現下の国際情勢とエネルギー問題の相関

ロシアによるウクライナ侵略は、戦後の国際秩序に大きな揺らぎをもたらしただけでなく、日本のような消費国にとどまらず中東産油国を含めた世界各国にそのエネルギー政策の激変を迫ることになった。一方、長期的かつ不可逆的な環境破壊をもたらす地球温暖化への対策は、一刻の猶予も許されない喫緊のものとなっており、エネルギー情勢の展望はいっそう混沌としてきている。

田中 浩一郎

慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 教授

1961年東京生まれ。1988年東京外国語大学大学院修士課程修了。専門はイランとアフガニスタンを中心とする西アジア地域の安全保障とエネルギー安全保障。1989年から在イラン日本大使館専門調査員、外務省国際情報局専門分析員、国際連合アフガニスタン特別ミッション政務官、一般財団法人日本エネルギー経済研究所常務理事などを歴任。経済産業省臨時専門アドバイザー。

第5回 2023/10/20(金)

日ASEAN50周年―半世紀後に向けての課題と展望―

2023年は、日本とASEANとの対話が開始されて50年目に当たる節目の年である。本講義では、この50年間を振り返り、日ASEAN関係がいかに変化してきたか、その中でどのような協力を積み重ねてきたのかを論じる。その上で、現在日本とASEANとが直面している課題、またその課題に対する両者の協力の新たな展開を紹介する。さらに、今後50年後を見据えて日本とASEANがどのような方向を目指すべきか、未来志向のビジョンを提示する。

大庭 三枝

神奈川大学 法学部・法学研究科 教授

1968年東京生まれ。国際基督教大学卒業。東京大学大学院博士課程修了。博士(学術)。東京大学大学院助手、東京理科大学准教授および教授、南洋工科大学(シンガポール)客員研究員、ハーバード大学日米関係プログラム研究員などを経て2020年4月より現職。専門は国際関係論、国際政治学、アジア太平洋/東アジアの国際政治、アジアの地域主義および地域統合。邦語、英語での論考多数。2005年に第21回大平正芳記念賞、第6回NIRA大来政策研究賞受賞。2015年に第11回中曽根康弘奨励賞受賞。2022年5月に政府が設置した日ASEAN友好協力50周年有識者会議の座長を務めた。

第6回 2023/11/17(金)

少子化と日本の未来

少子化という言葉が生まれて30年がたちます。少子化は問題だと言われ、子育てに関する様々な支援策が講じられていますが、日本の出生数は減り続けています。少子化はなぜ起きたのか、それは日本だけの問題なのか。どのようなメカニズムで生じ、それは社会に何をもたらすのか。少子化を捉えるために必要な視点や、社会に必要なことを議論します。


岩澤 美帆

国立社会保障・人口問題研究所 人口動向研究部 部長

東京大学総合文化研究科、博士(学術)。専門は社会人口学、家族社会学。現在、国立社会保障・人口問題研究所人口動向研究部長(2019~)。日本人口学会理事。1997年国立社会保障・人口問題研究所に入所し、「出生動向基本調査」の実施や分析、「日本の将来推計人口」の策定に従事。分担執筆に『人口減少と少子化対策』(2015年、原書房)など。

第7回 2024/1/19(金)

日本経済の現状と展望―日本経済再生に向けた課題―

日本経済の現状を様々な角度から分析した上で、先行きについて展望します。日本が長期にわたり低成長を続けている大きな原因は個人消費の低迷にあります。日本経済の再生に不可欠な消費主導の経済成長を実現するための課題についてもお話しします。

斎藤 太郎

株式会社ニッセイ基礎研究所 経済調査部長

1992年京都大学教育学部卒業、同年日本生命保険相互会社入社。1996年ニッセイ基礎研究所、2019年より現職。専門は日本経済予測。日本経済研究センターが実施する「ESPフォーキャスト調査」では過去8回、予測的中率の高い優秀フォーキャスターに選出。首都圏の私立大学では「日本経済論」を担当している。

第8回 2024/2/16(金)

日米中関係と中国経済―現状と将来展望―

2010年代以降、中国の急速な台頭を脅威と感じた米国は対中政策の基本方針を融和姿勢から強硬姿勢に転じ、中国は外交面で孤立感を深めた。一方、中国は対外開放を堅持し、外資企業の積極誘致姿勢を保持したため、経済面では日米欧と中国とのウィンウィン関係は崩れていない。その中で高度成長時代の終焉を迎えつつある中国との向き合い方を考える。

瀬口 清之

キヤノングローバル戦略研究所 研究主幹

1982年日本銀行入行、1991年在中国日本国大使館書記官、2004年米国ランド研究所International Visiting Fellow、2006年日本銀行北京事務所長、2009年日本銀行を退職し現職へ。2010年アジアブリッジ(株)を設立(兼任)、2019年日本アジア共同体文化協力機構理事(兼任)。

開催概要

  • 日時
    • 2023年5月19日(金)より全8回 各回 18:30~20:00(質疑応答を含む)
      ※会場受講の方につきましては、第1回・第8回の講義終了後に懇親会(参加費無料)を予定しております。
      ただし、新型コロナウイルス感染症の状況により懇親会を中止する場合があります
  • 受講方法(定員)
    • ①会場受講(40名) 
      ②オンライン受講(80名)
      ※Zoomでのインターネット配信を予定
      ※応募者多数の場合は抽選となります(抽選結果の通知は4月上旬の予定)
      ※お申込みの企業・団体内において各回の受講者を変更できる「法人申込」も可能です
  • 受講料
    • 全8回 5万円(税込)
      ※お支払いは銀行振込に限らせて頂きます(詳細は4月上旬にご案内します)
  • お申し込み期間
    • 2023年1月11日(水)~
      3月31日(金) 23:59まで
  • 会場
    • ■第1・2・4・5・6・8回
      オービックホール(会場詳細はこちら

      ■第3・7回
      大阪成蹊大学「こみちホール」(会場詳細はこちら
      ※オンライン受講の方法等については、別途ご案内いたします
  • 協賛・後援
    • [協賛](株)ニッセイ基礎研究所・りそな総合研究所(株)
      [後援]大阪府・大阪市・大阪府教育委員会・大阪市教育委員会

会場アクセス

<オービックホール>

大阪市中央区平野町4丁目2-3 オービック御堂筋ビル2F
・OsakaMetro御堂筋線「淀屋橋」駅 13番出口より南へ徒歩3分
・OsakaMetro各線「本町」駅 2番出口より北へ徒歩4分

<大阪成蹊大学「こみちホール」>

大阪市東淀川区相川1丁目3番7号
・阪急電鉄 京都本線「相川」駅 西口より徒歩2分


Q&A

受講申込みについて

  • 受講申込みはどのようにすればいいですか?
    • 2023年1月11日(水)10:00~3月31日(金)23:59までの間に、本ページお申込みフォームよりお申込み下さい。
      ※申込み多数の場合は抽選を行いますので、あらかじめご了承ください。
      受講者の決定は4月上旬を予定しております。申込み者全員にメールで結果を通知いたしますので、しばらくお待ち下さい。
      また、決定通知の際、受講決定者には<受講者番号>と<受講料入金方法>をご案内いたします。
  • 受講料の支払い方法及び支払い期日は?
    • 銀行振込でお願いいたします。詳細は4月上旬にご案内いたします。
  • 受講資格等はありますか?
    • 特にございません。

受講について(会場・オンライン)

  • 申込み者以外でも受講できますか?
    • お申し込みの企業・団体内において、各回ごとに受講者を変更できる「法人申込」が可能です。
      受講される方の氏名等は、各回の開催一週間前を目安に公開講座事務局よりお問合せさせていただきます。
  • 会場受講とオンライン受講の併用はできますか?
    • 原則不可です。
      但し、会場での受講をお申込みされている方で、万が一当日来場できない場合は、大阪成蹊学園 公開講座事務局までお電話(06-6829-2620)もしくはメール「miraitenbo@osaka-seikei.ac.jp」(コピーする場合は@マークを半角にしてください。)にて前日までにご連絡下さい。
      その回のみ、オンラインでの受講方法をご案内いたします。
  • 事前に配布されるテキストなどありますか?
    • 特にございません。講座の資料等は当日に配布いたします。
      なお、オンライン受講の方には、受講方法とあわせて事前に公開講座事務局よりメールで送付いたします。
  • 試験や宿題はありますか?
    • 特にございません。
  • 休講になる場合がありますか?またその場合、振替開催などはありますか?
    • 講師の急病や、台風等の自然災害発生時には、やむを得ず講座を休講とする場合があります。その場合、後日振替開催の日程を設定いたします。
      本サイトでの告知のほか、公開講座事務局よりメールまたはお電話で、受講者様にご連絡いたします。
  • 欠席した場合、後日講座資料等を送付していただけますか?
    • はい、万が一ご欠席された方で、資料送付をご希望の方は、公開講座事務局までお電話(06-6829-2620)もしくはメール「miraitenbo@osaka-seikei.ac.jp」(コピーする場合は@マークを半角にしてください。)にてご連絡下さい。
      後日自宅または勤務先へ、郵送またはメールにてお送りいたします。

その他

  • 請求書・領収書の発行は可能ですか?
    • 発行可能です。
      請求書・領収書をご入用の際は、公開講座事務局までお電話(06-6829-2620)もしくはメール「miraitenbo@osaka-seikei.ac.jp」(コピーする場合は@マークを半角にしてください。)にてお申し出ください。
  • 講座の録音・撮影は可能ですか?
    • 講義の録音・録画、及び個人を特定できるような写真撮影等はお断りしております。あらかじめご了承ください。
  • どんな方がセミナーを受講されていますか?
    • 近畿圏を中心とした全国から、さまざまな業種の方々が受講されています。
      2022年度受講者データ(地域) 2022年度受講者データ(業種)

昨年度の開催の様子

お問い合わせ先

公開講座事務局

TEL:06-6829-2620(土・日・祝除く9:00-17:00)
MAIL:miraitenbo@osaka-seikei.ac.jp(コピーして使用する場合は@を半角にしてください。)
大阪市東淀川区相川3丁目10番62号
 



協賛企業

りそな総合研究所株式会社

りそな総合研究所へのSDGsに関する相談は下記にお問い合せ下さい。
https://www.rri.co.jp

株式会社ニッセイ基礎研究所

https://www.nli-research.co.jp/?site=nli